介入効果を評価・実証するために
求められる科学的な視点

　脳卒中では運動機能だけでなく、精神機能に障害を生じるケースも少なくない。土屋准教授が研究する「抑うつ状態」も、脳卒中患者の3~4人に1人が発症するという。

　抑うつ状態では日々の行動意欲が低下してしまい、結果としてリハビリテーション効果が減少してしまう。これまで臨床現場で体験的に語られてきた事象について、「脳卒中後抑うつ状態(PSD)とADL改善」というテーマで研究することで、土屋准教授は科学的なエビデンスの確立に挑んだ。

　研究では麻痺重症度、リハビリ時間、入院日数が同程度で抑うつ状態の有無が異なる患者を対象として、日常生活動作能力の評価を実施。入院時と退院時の日常生活動作能力の改善を比較することで、抑うつ状態の有無が改善の度合いに影響を与えることを科学的に証明してみせた。この他、認知症を有する患者に対して病院内におけるデイケアが生活改善にどのような効果を与えるかなど、これまで現場で行われてきた取り組みに科学的な検証データを付与する研究に、土屋准教授は精力的に取り組む。

「臨床現場には、体験的に効果があるとされてきた手法が存在します。しかし介入によりどのような効果が得られるのか、どんな違いが出るのか、といった科学的な検証が乏しい点もありました。そこで私のような研究者がエビデンスを確立すれば、リハビリの効果を高めるだけでなく、作業療法士が確信をもって対象者に介入できる環境が生まれます。リハビリ対象者さんと日々向き合う作業療法士が安心して業務に取り組める環境づくりと対象者の生活のより良い改善が、私が研究と向き合うモチベーションのひとつです」

臨床現場で得られた気づきを
研究のスタート地点として

「作業療法の介入手法に科学的なエビデンスを確立することに加えて、大学では新たな知見を見出す研究にも取り組んでいます。こういった新しい知見の探求を、作業療法士が日々のリハビリ業務と両立するのは難しい。その役割を担うことが、作業療法に貢献する研究者の使命です。これらの知見を引き継ぎ、次世代の作業療法士を育成することも臨床現場への大きな貢献につながるでしょう」

　土屋准教授は、作業療法士として働いてきた経験を活かして「音楽が脳活動に与える影響」、「掃除機かけが認知機能に与える影響」、「オンラインを活用した遠隔リハビリテーションの作業療法の応用」といった多様な研究に取り組んでいる。そして、現在も週1回、作業療法士として臨床現場でのリハビリ業務に励んでいるという。あくまで研究の軸足は臨床現場に置きながら、その視線は科学的な検証を活用したさらなる作業療法の進化に向けられている。